これってあり?バイトが6時間、休憩なしは違法!何時間から休憩が必要?

これってあり?バイトが6時間、休憩なしは違法!何時間から休憩が必要?

バイトの休憩は生産性を上げる

バイトの休憩は与えるべきです。

またバイトだけではなく社員で勤務しているスタッフにも当然、休憩を与えなければなりません。

その他の理由についてはこの後、もっと深く説明しますがそもそも長時間、働くのってどうなのでしょう。

6時間、7時間、8時間としっかり最初から最後まで全力で集中して仕事を行えると思いますか？

恐らく多くの人の解答はNOでしょう。

働けると答える方もいるかもしれませんが、実際に毎回そんな高いパフォーマンスなど出来ていないのが現状かと思います。

人間そこまで高い集中力を持って全力でやり続けるなんて出来ないのです。

無意識に脳が疲れを起こしていれば、疲れないように防衛本能が働いていく事になるのです。

その結果、高いパフォーマンスは発揮され続けることなく仕事をする事になります。

そうしていくと突然やってはいけないミスが発生してしまい、大きなトラブルになる事もあるでしょう。

生産性が下がるだけでなく重大な過失が起きない為にも休憩は適度に取らせるべきですし、取るべきなのです。

バイトが6時間休憩なしで働くべきではない理由

バイトは6時間、休憩なしで働くべきではありません。

当然管理者側でしたら働かせるべきではないのです。

とはいえどうして6時間、休憩なしで働いてはいけないのでしょうか。

具体的に解説をさせて頂きます。

6時間休憩なし勤務は違法だから

そもそも6時間、休憩なしで働く事は違法に当たります。

休憩なしで働いて良い最大時間数は5時間59分までが最大勤務可能時間なのです。

そんな知識を持たずに働かせる事は当然。

間違って働かせてしまった場合も罰則が発生してしまうのです。

更に注意点をいくつか。

バイトのパフォーマンスが下がる

休憩なしではバイトのパフォーマンスが下がってしまいます。

仕事ですから中々、神経をすり減らしたり、肉体が疲労していく事になっていくでしょう。

そういった状態では決して高いパフォーマンスを望む事が出来ずに大した結果を出させる事が出来ません。

そんな中で無理やり仕事をさせても働かせる側のニーズは達成出来ない。

バイト側も、ネガティブな感情を生み出していってしまう。

まさに負の連鎖に入ってしまう状況になっていくのです。

そういった状況での長時間労働にうまみがないのであればやはり休憩は適度に取らせるべきですし取らせてもらうべきでしょう。

バイトの退職に繋がる

長時間労働が続く環境ではバイトの退職に繋がってしまう事があります。

現代でよくあるブラック企業と言ったような印象を持たれてしまう事にもなってしまうでしょう。

そんな印象を持たれてしまえば当然、バイトの退職に繋がります。

またルール上、5時間59分以内であれば休憩がいらないんだろと考えてしまっている場合も危険です。

ブラック企業という言葉には残念ながらはっきりと明確な定義はありません。

企業体質にブラックそうな印象を持たれてしまえばブラック企業になってしまうのです。

その結果、やはり行きつくところは退職からの人手不足に悩まされてしまう事になるでしょう。

そうならない為にもスタッフとしっかりミーティングを行い双方にとってベストな条件での休憩を設定したほうが良いでしょう。

バイトが6時間休憩なしで働く状況になったら

とはいえバイトが6時間以上でも休憩がない企業も中にはあるでしょう。

そういった環境の場合、どういった対策を考えていけばいいでしょうか。

具体的に対処を解説させて頂きます。

バイトの上司に相談をして休憩を貰う

6時間以上の勤務をしているもしくは予定されている場合には上司に相談をするようにしましょう。

ここでもし上司が根性がない、不満を言うなどするのであればその上司に対しての相談をやめましょう。

それ以上、議論してもあなたより立場が上ですから求めてる結果にはならない状況に陥る可能性が高いのです。

そういった時には別の上司に相談をして問題を解決する為にやりとりをすべきなのです。

もしそれでも問題を解決出来ない状況であればその職場はダメな職場と判断をしてもいいでしょう。

そういった職場であるなら退職をして別のバイトを見つける行動を早急にとっていくべきです。

労基署に相談をする

先程の中でもしダメな職場であれば別のバイトを探すべきとお伝えさせて頂きました。

とはいえ状況によっては今のバイトをやめる訳には行かない可能性もあるでしょう。

そんな時は社内で解決をする事はとても困難になる事が予想されます。

その場合には労基署の出番です。

あなたが働いている最寄りの労基署へ行き、現在の状況を相談してみましょう。

そうすると労基署が動いてくれ労働環境の改善指導、企業への罰則が発生し問題を解決していく方向へと進める事が出来るのです。

45分以上の休憩時間を要求する

繰り返しになりますが6時間以上、働く場合には45分以上の休憩をとらなければいけないと法律で定められています。

だからこそあなたはその休憩時間を要求しなければなりません。

企業側も45分以上の休憩を確保しなければいけません。

要求といったような強めな言い方で書かせて頂いていますが当然、波風少なめに済むようにお願いをするようなスタンスで求めるようにする方が望ましいでしょう。

もし上司、もしくはあなたが45分以上の休憩をとらなければいけない事を知らない状況であればルールが明確になります。

その結果労働環境が改善される事によってクリーンな働き方、イメージがつけばあなたも企業もWIN-WINになります。

その為にもルールに沿って要求をする行動をとっていきましょう。